【Youtube】収益化審査の変更点＆副業としてふさわしいか徹底考察

ここ数年、中高生の「なりたい職業ランキング」で上位を獲得し続けている「Youtuber(ユーチューバー)」。

「好きなことで、生きていく」をキャッチコピーに、自分の好きなことを動画配信し広告収入を得るビジネスモデルが魅力的ですよね。
副業としてyoutube（ユーチューブ）へ動画配信されている方も多くいらっしゃいます。

しかし2018年1月、YouTubeパートナープログラムの新しい資格要件がYoutubeから発表されました。

直近1年の再生時間が4,000 時間、チャンネル登録者が1,000 人に満たないと、プログラム自体に参加できなくなるという要件です。

今回の記事では、 YouTubeパートナープログラム資格要件の変更点まとめと、参加ハードルが上がった今、Youtuber(ユーチューバー)は副業にふさわしいのかについて解説していきます。

※この記事の一部画像は公式HPより引用しております

1,Youtubeパートナープログラム

まずは Youtubeパートナープログラムの変更点について解説します。

1-1, Youtubeパートナープログラム とは

YouTubeパートナー プログラムは、アップロードしたYoutube動画を収益化できるようにするプログラムです。
主な収益源は広告費で、配信した動画に表示される広告を視聴されれば収益となります。

Youtuber(ユーチューバー) は、このパートナープログラムに参加したうえで広告収入等を得ている方達といえます。

1-2,変更点まとめ

2018年1 月16 日より、YouTubeパートナー プログラムの資格要件が変更となりました。
条件は下記の通りです。

ポイントは、上記資格をクリアしたからパートナープログラムに参加できるわけではなく、そのあとにYoutbeの審査が入るということです。

これまでは「視聴回数1万回」に達すればパートナープログラムに参加できていたので、参加ハードルはぐっと上がります。

1-3,変更理由

では、なぜ今回パートナープログラムの資格要件が変更となったのでしょうか。

Youtube(google)社から公式発表された変更理由は、「収益化の厳格化」そして「悪意あるユーザーがスパム・なりすましでYouTubeのシステムに損害を与えることを防ぐ」ためとのこと。

Youtubeで収入を得ているYoutube(ユーチューバー)にとっては悲報ですが、これほどのマンモスサイトを適切に保つには仕方ない変更であると言えます。

2,変更の背景&今後の影響

つづいてYoutubeパートナープログラムの資格要件が変更になった背景の深堀りと、今後の影響について解説、考察します。

2-1,変更に至った背景

パートナープログラムの変更理由は先述の通りですが、その背景には過激な動画配信が続出したことも要因の1つと考えられます。

Youtubeの仕組み上、パートナープログラムに参加し動画配信の簡易審査をクリアすると、その動画が収益化され、再生されるほど収益を得られます。

裏返せば、どんな方法を使っても注目を集められれば収入が増えるわけです。

日本でもニュースでYoutuberの迷惑行為が報道されるようになりましたが、世界ではさらに過激な動画配信が多発しています。

注目を集めるために犯罪行為や同等レベルの迷惑行為を行ったり、ヘイト動画（差別的な言動を繰り返す動画）を炎上させることで動画再生数を急増させたり。

こういった動画配信が増えてしまうと、サイト自体の信頼性が傾き、広告主であるスポンサーとしても企業イメージが損なわれるリスクがありますね。
スポンサーからの広告が減ることは、Youtube自体の企業利益の減少に直結します。

Youtubeのサイト健全化は、動画を見る側、動画を配信する側、そしてYoutube自身にも急務だったのでしょう。

2-3,Youtuberへの影響

パートナープログラムの資格要件が変更となったことで、Youtuber(ユーチューバー)への影響は大きいです。
ポイントは、今回の資格要件の変更は既存Youtuberも対象となることです。

2018年、日本のYoutubeチャンネルで登録者数が1,000人を超えているのは、約4,500しかありません。

先述の通り、これまでは「視聴回数1万回」を超えれば資格要件を満たせていたので、動画再生数だけに注力できました。
しかし今回はチャンネル登録者数を増やし、視聴時間を確保するための「質の高い動画」を作成する必要があります。

例えば内容が薄い(数秒しか見られないような)動画配信を続け、再生回数だけを伸ばしていたYoutuberからすると、これは死活問題です。
動画をちゃんと見てもらえるクオリティと、また見たいというファン(チャンネル登録者)を増やす戦略にシフトしないと、今後Youtuberとして収入を得るのは難しいでしょう。

3,副業としてふさわしいか？

ここからは、Youtubeパートナープログラムの資格要件が変更となった今、Youtuber(ユーチューバー)は副業としてふさわしいかどうかについて解説していきます。

3-1,副業として優れている点

パートナープログラムが変更になり、参入障壁が上がったのは前述の通りですね。
このような変化が起きたときにまず起きるのは、既存ユーザーの脱落と新規参入者の減少です。

つまりライバルが減るということですね。
周りのライバルがYoutubeへの不満を口走る間に、頭と手を動かして質の高い動画を量産しましょう。

Youtubeが副業として優れている点は、「好きなことを仕事にできる＆不労所得も夢じゃない」可能性があるということです。
自分の好きなこと、得意なことを動画配信して、その動画の質を高めてファンを増やしていくのです。

一度動画配信してしまえば、その動画がせっせと再生時間を伸ばして収入を運んで来てくれるので、早期参入すればするほど有利です。
一度作った動画は放っておいても収益化されるので、働かなくても収益化する「不労所得」となるわけです。

パートナープログラムの土台に乗るまでは、ある程度一生懸命取り組む必要があります。
ただその取り組みが実れば、魅力的な副業として、あわよくば本業として活躍できるようになるでしょう。

3-2,副業として注意すべき点

注意すべき点は、今回のような資格要件自体の変更が今後も起こり得るという点です。
そして、その変更点には絶対に服従しないといけません。

Youtuberは、Youtubeに動画配信し、その広告収入を得るという働き方ですよね。

ここで覚えておくべきことは、Youtubeのサイトも、動画配信して収益を得るまでのシステムも、すべてYoutubeの資産ということです。

youtuberは、いわばYoutubeの資産を「使わせてもらって」そしてyoutubeが得た「広告収入の一部を分けてもらっている」ので、Youtubeが決めたルールには逆らいようがありません。

極端な話、会社を辞めてYoutuberに転身したが、Youtubeがサイトを閉鎖してしまえば収入は0です。
そして今回の変更のように「急に」変更となる可能性があります。

Youtuberとして力を入れて取り組む場合は、そのリスクの大きさを理解したうえで取り組まなければいけません。

3-3,副業としてふさわしいか

ではYoutuber(ユーチューバー)は副業に向いているのでしょうか。

「会社員である本業をメインとしながら効率よく稼ぐ」ことを前提とした場合、オススメできる副業の条件は下記の通りと考えます。

パートナープログラムに参加するまでのハードルを越えるのは大変かと思います。
しかし、好きなことを仕事にできる、また固定ファンが付けば結果もその分見込めるので、「コスパが良い副業」と言えるかと思います。

サラリーマンの副業の実態、他のコスパが良い副業については下記記事にまとめていますので、副業を検討されている方は参考にしてください。

【2019】効率よく稼げるコスパの良い副業＆副業実態まとめ

2018.06.04

4,まとめ

いかがだったでしょうか。

Youtubeのパートナープログラム資格要件の変更点をまとめましたが、参入障壁が高くなったことは事実です。

ネガティブな意見が蔓延している今をチャンスと捉えて取り組めば、骨太の収入源として運用することも目指せそうですね。

皆さんも、副業を始めてみてはいかがでしょうか？

以上、最後までお読みいただき有難うございました。